まだ知らない、愛知の優良企業に出会おう。
名古屋市は愛知県の中心都市として、長年にわたり製造業・商業・行政の拠点機能を担ってきました。しかし近年、もうひとつの産業が名古屋の街づくりをひときわ牽引しています。それが建設業です。
リニア中央新幹線の名古屋駅工事、名古屋駅周辺の約5,400億円規模の大規模再開発、老朽化した公共インフラの更新——こうした複数の大型プロジェクトが重なり、名古屋市内の建設需要はかつてない規模で高まっています。施工管理から現場技術者、設計・事務まで、幅広い職種で人材の需要が続いています。
「建設業はきつそう」「未経験では難しいのでは」と感じている方もいるかもしれません。しかし2024年4月から時間外労働の上限規制が適用されて以降、週休2日制の整備や現場のICT化が進み、働き方は着実に変わっています。この記事では、名古屋市の建設業の特徴・職種・企業の選び方から、未経験で入るためのポイントまでをまとめました。
名古屋市の建設需要は、一時的な景気変動ではなく、複数の大型テーマが同時に進んでいる点に特徴があります。民間の大型投資と公共整備が重なり、施工管理・現場作業員・設備系まで幅広い職種の求人が動いています。
リニア中央新幹線の名古屋駅は、既存の東海道新幹線名古屋駅の地下に新設される地下駅として建設工事が進行中です。品川—名古屋間の開業に向け、地下空間の掘削・躯体工事・設備工事が長期にわたって継続しており、国内最大規模の鉄道建設プロジェクトとして建設業界全体に大きな仕事を生み出しています。
JR東海グループの建設会社をはじめ、愛知県内のゼネコン・土木・設備各社がこのプロジェクトに関与しており、直接・間接を問わず名古屋市の建設業全体に波及効果をもたらしています。
名古屋駅地区では、リニア開業を見据えた約5,400億円規模の再開発計画が進行しています。超高層オフィスビルの建設・商業施設の刷新・歩行者デッキの整備など、複数の大型案件が並行して動いており、総合建設・設備工事・内装工事まで多岐にわたる職種に仕事が波及しています。
再開発の効果は名古屋駅だけにとどまらず、栄・伏見・矢場町周辺でも都市再生の機運が高まっており、名古屋市全域で建設需要が拡大しています。
高度成長期に整備された道路・橋梁・上下水道は、全国的に老朽化の時期を迎えています。名古屋市でも、市内各所で公共インフラの補修・更新工事が継続的に発注されており、景気変動に左右されにくい安定した仕事が生まれています。
公共工事は工期が比較的安定しており、民間工事の繁閑に左右されにくいため、地場の中小建設会社にとっても重要な受注源となっています。地域に根ざして腰を据えて働きたい方にとって、公共工事を中心に手がける企業は安定感のある選択肢です。
名古屋市の建設業で働くということは、単に現場で作業するだけではありません。リニア工事・再開発・インフラ更新と多様な案件の中で、自分に合った職種とキャリアを選びながら積み上げていく働き方です。
工事全体の工程・安全・品質・コストを管理するリーダー職です。複数の職人や専門工事会社をまとめながら、発注者や設計者との調整も行います。コミュニケーション能力とマネジメント力が求められますが、経験を積むほど担える現場の規模が大きくなる、やりがいの高い職種です。
実際に手を動かして工事を進める仕事です。とび・鉄筋・大工・塗装・電気工事士など、専門技術の種類は多様です。技術が磨かれるほど担える仕事の幅が広がり、熟練すれば一人親方として独立する選択肢も生まれます。
建物や構造物の図面を作成する仕事です。意匠設計・構造設計・設備設計など専門分野は幅広く、CADソフトのスキルが求められます。屋内作業が中心で、体力的な負担が少ない点が特徴です。
見積もり・契約書類・入札書類の作成や、工事コストの計算（積算）を担います。建設業特有の書類フォーマットへの理解が必要ですが、一般事務の経験が活かせる入口でもあります。
2024年4月から、建設業にも時間外労働の上限規制が適用されました（原則：月45時間・年360時間以内、出典：厚生労働省）。これを機に、週休2日制の整備・ICT施工の導入による業務効率化に取り組む企業が増えています。
「長時間労働が当たり前」というイメージは変わりつつあります。名古屋市内の主要企業はとりわけ大型プロジェクトへの対応を見据えて人材確保と働き方改善を並行して進めており、転職を検討するうえでの好機といえます。
名古屋市は16の行政区から成り、工事の種類やエリアによって携わる案件の性格が異なります。勤務地を選ぶ際には、通勤のしやすさだけでなく「どの分野で経験を積みたいか」という視点で見ることが大切です。
リニア中央新幹線の工事や名古屋駅周辺の大規模再開発が集中するエリアです。ゼネコン・鉄道建設・設備工事・内装工事など多職種にわたる案件が動いており、大型プロジェクトへの参画を希望する方に最も注目されているエリアです。
栄や矢場町周辺では商業施設・オフィスビル・マンションの新築・リノベーションが続いています。都市型建築の施工管理や内装工事を専門とする会社の仕事が多く、民間建築の経験を積みたい方に向いているエリアです。
名古屋港を擁する港区・南区では、工場の建設・改修・設備工事と、港湾・道路・上下水道などの公共インフラ整備の両方が継続的に発生しています。土木・設備工事を得意とする企業が多く集まるエリアです。
道路・水道・河川などの公共インフラ整備は名古屋市内全域で継続的に行われています。公共工事は景気に左右されにくく、腰を据えて地域インフラを支えたい方に向いた仕事環境です。
会社選びで迷ったときは、以下の3点を確認するとミスマッチを防ぎやすくなります。
公共工事が多い会社は景気変動の影響を受けにくく、安定性が高い傾向があります。民間工事（再開発・商業施設・工場など）が多い会社は案件の種類が豊富で、経験の幅が広がりやすい面があります。自分が求める安定感か多様性かを軸に選ぶとよいでしょう。
建設業では施工管理技士・電気工事士・建築士などの資格がキャリアと収入に直結します。資格取得の費用補助・受験休暇・勉強時間の確保など、支援制度が充実しているかどうかを確認しておくと、長期的なキャリア形成に役立ちます。
地場の中小企業は地域密着型で、社員との距離が近く相談しやすい環境があることが多いです。大手ゼネコンや大手グループの下請けは大型案件に携われる機会が多い反面、工期の影響を受けやすい面もあります。会社の取引先や受注先も参考にしながら選びましょう。
名古屋市に本社を置く建設会社を2つに分けて紹介します。土木から建築まで一式を請け負う「総合建設（ゼネコン）」と、線路・上下水道・電気設備を支える「鉄道・インフラ・設備工事」です。まずは総合建設の3社です。
| 企業名 | カテゴリー |
|---|---|
| 矢作建設工業株式会社 | 総合建設（ゼネコン） |
| 徳倉建設株式会社 | 総合建設（ゼネコン） |
| 水野建設株式会社 | 総合建設（ゼネコン） |
| ジェイアール東海建設株式会社 | 鉄道・交通インフラ |
| 名工建設株式会社 | 鉄道・交通インフラ |
| 株式会社二友組 | 上下水道・都市インフラ |
| 日本技建株式会社 | 上下水道・都市インフラ |
| 株式会社トーエネック | 電気・設備工事 |
1949年5月14日、愛知県西加茂郡挙母町（現・豊田市竹生町）で設立された総合建設会社です。社名は創業の地を流れる矢作川に由来し、機械化による近代的な建設を目指したことから「建設」ではなく「建設工業」と名付けられました。1955年に名古屋支店を開設、1959年に本社機能を名古屋へ移し、1990年から東区葵の葵センタービルに本社を構えています。東京証券取引所プライム市場・名古屋証券取引所プレミア市場の上場企業です。
事業は建築・土木・鉄道・不動産の4本柱です。1967年に名鉄建設株式会社と合併した経緯から鉄道分野に強く、駅舎・鉄道土木・軌道の工事を手がけています。耐震補強や急斜面地補強といった防災・減災の技術も持ち、新しくつくる仕事と既存の構造物を守る仕事の両方があります。資本金は68億8百万円、従業員数は1,491名です（連結・2026年3月31日現在）。
本社所在地： 愛知県名古屋市東区葵三丁目19番7号
主な事業： 土木・建築工事の企画・設計・施工・監理、鉄道事業、不動産事業
公式URL： https://www.yahagi.co.jp/
1947年4月21日に「宝土建株式会社」として設立され、1949年2月に徳倉建設株式会社へ商号を変更した総合建設会社です。1963年12月に本店を愛知県幡豆郡一色町から名古屋市へ移し、現在は中区錦に本社を置いています。1962年に名古屋証券取引所第二部へ上場し、2022年の市場区分の名称変更により名証メイン市場の上場企業となりました。資本金は23億6,803万円です。
土木・建築に加えて、国際事業・PPP/PFI事業・リニューアル事業・開発事業まで手がけているのが特徴です。タイとブラジルに現地法人、メキシコに支店を持ち、海外のインフラ工事にも携わっています。技術面ではビル免震・戸建て免震・耐震補強SRF工法など免震と耐震の工法を多く保有し、BIM/CIMやドローンを使った建設DXにも取り組んでいます。国内外どちらにも仕事の場がある点が、地場のゼネコンのなかでは珍しい会社です。
本社所在地： 愛知県名古屋市中区錦3丁目13番5号
主な事業： 総合建設業（土木・建築・国際・PPP/PFI・リニューアル・開発）
公式URL： https://www.tokura.co.jp/
1907年（明治40年）1月の創業以来、100年以上にわたって名古屋で工事を続けてきた地場企業です。1944年7月に水野土木株式会社として設立され、1948年10月に現在の社名へ改めました。2008年5月に本社を千種区今池から千種区徳川山町へ移しています。資本金は1億円、従業員数は66名です（うち一級技術者37名）。
営業種目は土木・建築のほか、とび・土工、タイル・レンガ・ブロック、舗装、しゅんせつ、塗装、防水、内装仕上、造園、水道施設、解体まで幅広く手がけています。国土交通大臣許可（特-4）第1515号を受けています。主要取引先には国土交通省・防衛省・愛知県・名古屋市に加え、小牧市・春日井市・北名古屋市・尾張旭市・日進市など近隣自治体の公共工事が並びます。大阪支店のほか名古屋・北部・東部の工事事務所を持ち、名古屋市内と近郊を主な現場として働くことができます。
本社所在地： 愛知県名古屋市千種区徳川山町一丁目12番30号
主な事業： 土木工事業、建築工事業、舗装工事業、水道施設工事業ほか
公式URL： https://www.mizuno-co.com/
続いて、鉄道の線路や駅、上下水道、電気設備といった都市の基盤を支える5社です。建物をつくる仕事とは求められる技術が異なり、公共工事や更新工事が受注の柱になる点が共通しています。
1988年9月26日に設立された、東海旅客鉄道株式会社が株式を100%保有するJR東海グループの建設会社です。本社は名古屋市中村区にあり、管理部門が竹橋町の竹橋ビル、土木部・建築部が則武の則武ビルに分かれています。資本金は3億円、社員数420名、売上高は322億円です（令和7年度）。
事業は土木工事・建築工事の施工と管理が中心で、土木・建築構造物の調査・計画・測量・設計・監理に関するコンサルティング、建物の保守・管理まで担っています。静岡・東京・大阪にも拠点があります。鉄道会社の完全子会社という立ち位置から、鉄道に関わる構造物の仕事に携わる機会がある会社です。
本社所在地： 愛知県名古屋市中村区竹橋町15番12号（管理部門）／愛知県名古屋市中村区則武一丁目15番7号（土木部・建築部）
主な事業： 土木・建築工事の施工および管理、調査・計画・測量・設計・監理のコンサルティング、建物の保守管理
公式URL： https://www.jken.co.jp/
1941年（昭和16年）に「名鐵工業株式会社」として創業し、1956年に名工建設株式会社へ改称しました。1982年に名古屋証券取引所市場第二部へ上場し、現在は名証メイン市場（証券コード1869）の上場企業です。2000年に本店管理部門をJRセントラルタワーズへ移転し、以来、名古屋駅直上のビルに本店を置いています。資本金15億9,450万円で、筆頭株主は東海旅客鉄道株式会社（持株比率8.47%・2026年3月31日現在）です。
土木・建築に加えて軌道工事を手がけているのが特色で、線路の敷設や保守に関わる技術を持っています。台湾高速鉄道建設工事への技術協力、九州新幹線・北陸新幹線の工事、日本郵便株式会社と共同で建設したJPタワー名古屋など、鉄道と大型建築の両方に実績があります。東京・静岡・甲府・名古屋・大阪に支店を構え、清須市の枇杷島社屋には安全教育のための安全探究ルームを設けています。
本社所在地： 愛知県名古屋市中村区名駅一丁目1番4号 JRセントラルタワーズ
主な事業： 土木工事・建築工事・軌道工事およびその設備工事の施工・監理、企画・設計・測量・コンサルティング
公式URL： https://www.meikokensetsu.co.jp/
1993年（平成5年）5月13日に設立され、名東区一社に本社を置く建設会社です。資本金は9,900万円、従業員数は408名です（役員を除く・令和8年9月現在）。創業以来、上下水道工事・電線管路工事といった社会生活基盤をつくる公共工事を主力としてきました。東京支店・北陸営業所・東海事業所も構えています。
組織はインフラ事業部・建築事業部に加え、工事部・土木部・プラント部・保全部・測量部・遺跡調査部に分かれています。浄水場や水処理センター、ポンプ場といった水処理施設の設備更新に加え、とう道（地下トンネル）内のリニューアル工事も手がけています。3Dスキャナやドローンを使った測量まで、担当できる仕事の幅が広い点が特徴です。主要取引先は名古屋市・愛知県・独立行政法人水資源機構などの官公庁と、鹿島建設・清水建設・株式会社熊谷組といったゼネコンです。有給休暇取得率や女性管理職比率を公式サイトで公開しており、応募前に働く環境の数字を確認できます。
本社所在地： 愛知県名古屋市名東区一社四丁目255番地
主な事業： 上下水道工事・電線管路工事などのインフラ整備、建築工事、プラント設備工事、測量、埋蔵文化財調査
公式URL： https://niyu.jp/
1969年4月30日に創立され、名古屋市中村区岩塚本通に本社を置く土木会社です。資本金は1億円、従業員数は39名（2025年4月現在）、売上高は15億4,645万円です（2024年度）。NDS株式会社を親会社とするNDSグループの一員で、主要取引先はNDS株式会社と、名古屋市をはじめとする官公庁です。
建設業許可は土木工事業・とび土工工事業・舗装工事業・水道施設工事業・電気通信工事業の5種類です。地上を掘らずに管を敷設する推進工法（エースモール工法）や、老朽化した既設管を内側から更生するSPR工法・オメガライナー工法など、複数の工法を保有しています。現場の条件に合わせて工法を選べることを強みに挙げています。新人はNDSグループの新人研修（2〜3か月）を受けたあと中堅以上の社員が現場で指導し、およそ5年で現場を任せられる施工管理に育てる方針です。近年は定年退職以外で社員が退職することはめったにないと公表しており、顔の見える規模で技術を受け継いでいる会社です。
本社所在地： 愛知県名古屋市中村区岩塚本通4丁目11番地
主な事業： 上下水道工事、通信土木工事、一般土木工事、舗装工事
公式URL： https://www.ngk.server-shared.com/
1944年（昭和19年）10月1日に創立され、名古屋市中区栄に本店を置く設備工事会社です。1962年4月に名古屋証券取引所第二部へ上場し、1971年10月に東京・大阪証券取引所第二部、1972年2月に名古屋・東京・大阪の各第一部へ指定されました。資本金76億8,000万円、従業員数5,029名（2026年3月31日現在）で、この記事で紹介する8社のなかでは最大規模です。
電気工事・電気通信工事を柱に、管工事・消防施設工事・土木工事・建築工事・水道施設工事まで幅広い建設業許可を持ちます。測量業登録と一級建築士事務所登録もあり、調査・設計から施工・保守まで一貫して関われる体制です。国内のグループ会社に加えて中国・フィリピン・インドネシア・タイ・ベトナム・台湾に拠点があり、海外で働く道もあります。建物の電気設備という、建設現場のほぼすべての案件に関わる分野を専門にしたい方に向いた会社です。
本社所在地： 愛知県名古屋市中区栄一丁目31番23号
主な事業： 電気工事・電気通信工事、管工事、消防施設工事、土木・建築工事、これらの設計・監理・保守
公式URL： https://www.toenec.co.jp/
「経験がないと難しそう」と感じる方は少なくありませんが、名古屋市の建設業では未経験者向けの採用枠を設ける企業が増えています。背景には人材不足だけでなく、育成を前提に長く働ける人材を確保したいという企業側の意図があります。
建設業界全体で就業者の高齢化が進んでおり、30代・40代からの転職者を歓迎する企業が増えています。異業種で培ったコミュニケーション能力・段取り力・責任感は、建設現場でも高く評価される素養です。愛知県内の企業情報を幅広く探したい方は、愛知県のゼネコン・建設会社一覧も参考になります。
未経験からスタートする場合、入社後に以下の資格取得を目指すとキャリアの幅が広がります。
建築・土木・電気・管工事など種類があります。取得すると現場の主任技術者として活躍でき、昇給・昇格につながりやすい資格です。未経験入社でも実務経験を積んだ後に受験できます。
電気系の工事に携われる基本資格です。建設現場での電気工事はほぼすべての案件に含まれるため、取得しておくと仕事の幅が広がります。比較的取得しやすく、未経験者のファーストステップとして人気があります。
建設事務・積算を目指す方に有利な資格です。建設業特有の会計知識を証明でき、現場以外のポジションでキャリアアップを目指す方に役立ちます。
現場作業の幅が広がる実務系資格です。比較的短期間で取得できるため、未経験から現場作業員を目指す方のファーストステップとして取り組みやすいです。
完成した建物や道路・橋が何十年も使われ続けることに達成感を覚えられる方に向いています。リニアや再開発のように名古屋の街そのものを変えるプロジェクトに携わる経験は、この仕事ならではのものです。
建設現場では安全が最優先です。細かいルールを守ることを苦にしない、責任感のある方が活躍しやすいです。施工管理では品質・工程・コストの管理も伴うため、段取りをきちんと組める人に向いています。
職種によっては季節を問わず屋外での作業が続きます。体を動かすことが好きな方には向いている環境です。設計・事務・積算職であれば屋内作業が中心になります。
建設は一人では完成しない仕事です。職人・設計・施主など多くの関係者が協力してひとつのものを作り上げる環境で、チームワークを大切にして仕事を進めたい人に合っています。
多くの企業が未経験歓迎で募集しています。業界全体で人手が不足しているため、意欲と体力があれば採用されるケースは珍しくありません。入社後のOJTや研修制度を整えている企業が増えており、資格は入社後に取得するスタイルが一般的です。
JR東海の完全子会社であるジェイアール東海建設や、東海旅客鉄道を筆頭株主とし軌道工事を手がける名工建設、大手ゼネコンの名古屋支社・現地法人が元請け・下請けの中心となっています。これらの企業への入社が直接的なルートですが、地場の中小建設会社でもリニア関連の下請け・孫請け案件に関わっているケースがあります。
規制適用後、週休2日制の整備や業務効率化に取り組む企業は増えています。ただし現場の繁忙期や工期によって差があるのも現実です。求人票の残業時間だけでなく、面接でリアルな就労実態を確認することをおすすめします。
建設業は近年、女性の活躍推進に積極的な企業が増えています。施工管理・設計・CADオペレーター・建設事務・積算など、現場作業以外のポジションも多くあります。国土交通省が推進する「もちかえり女子」などの施策も広まっており、環境整備が進んでいます。
名古屋市内の地場建設会社は、市内・近郊エリアでの仕事が中心となることが多く、生活拠点を変えずに働けるケースが多いです。大手ゼネコンに就職する場合は、全国規模の転勤が生じる可能性もあるため、事前に確認しておきましょう。
可能です。施工管理で培ったマネジメント・スケジュール管理・コスト管理のスキルは、不動産・設備管理・プロジェクトマネジメントなどに応用できます。CADや図面読解のスキルは設計・製造分野でも活かせます。
採用している企業は多くあります。ただし資格を持っていると採用時の評価が上がりやすく、配属先や給与に差が出ることもあります。入社後に資格取得を支援する制度があるかどうかを確認しておくとよいでしょう。
名古屋市の建設業は、リニア中央新幹線・名古屋駅周辺再開発・公共インフラ更新という三つの需要が同時に重なり、かつてない規模の工事需要が動いています。
大手ゼネコンで国内有数のプロジェクトに携わる選択肢も、地場の中小企業で名古屋の街と暮らしを長年支え続ける選択肢も存在します。2024年の残業規制導入によって働き方も変わりつつあり、未経験からでも資格と経験を積みながら着実にキャリアを築ける環境が整っています。
名古屋を拠点にゼネコンへの転職を検討している方は、愛知県のゼネコン一覧｜中部を代表する総合建設会社を規模・特色別に紹介も参考に、企業の規模・特色・受注ポートフォリオを比較することをおすすめします。「どんな工事に携わりたいか」「どのエリアで、どんな規模の仕事をしたいか」を整理しながら、名古屋市の建設業への一歩を踏み出してみてください。
